オリンピック・選挙でのDX活用事例

DXは、現代社会のあらゆる分野で革命を起こしており、トレンドイベント・大規模事象においてもその影響が顕著に現れています。オリンピック・選挙・国際紛争といったケースでも、デジタル技術が利用されています。本稿では、これらのイベント・事象におけるDXの利用とその効果について考察します。

データ解析とアスリートのパフォーマンス向上・ジャッジの正確性向上

オリンピックに出場するために、多くのアスリートがパフォーマンス向上に向けて最新のデータ解析技術が利用しています。センサーやウェアラブルデバイスを使用して収集されたデータは、トレーニングの最適化や競技中の戦略立案に役立てられます。
また、2024年パリオリンピックでは、たとえば、バレーボールでは監督がタブレットのデータを見ながら選手に指示をしたり、ボールのコートIN・OUTについても、センサーにより瞬時に判断されたりしました。サッカーでも同様にゴールか否かの判断やオフサイドも画像データで確認され、ジャッジの正確性が向上しています。

デジタルによる観客体験のリアル化

2024年パリオリンピックでは、観客体験のデジタル化が一層進められました。スマートフォンアプリやウェブサイトを通じて、観客は競技結果や選手情報、会場案内などをリアルタイムで確認することができます。
また、公式のオリンピックミュージアムには誰もがインターネットから入場でき、過去のオリンピックの歴史などを360度見渡しながら感じる体験ができます。

次回、2028年ロサンゼルスオリンピックでは、バーチャルリアリティ（VR）や拡張現実（AR）技術などをさらに駆使して、誰もが自宅にいながら競技を臨場感たっぷりに観戦できるようになる可能性もあります。これにより、将来物理的な制約を超えて、世界中からより多様な形でオリンピックを楽しむことができるようになるでしょう。

セキュリティと運営管理のデジタル化

オリンピックの運営管理やセキュリティにおいてもDXは重要な役割を果たしています。2024年パリオリンピックでは会場にとどまらず、交通機関の要所などにも配置された監視カメラの映像をAI解析し活用することで、テロなどの犯罪からオリンピックを守るためにセキュリティチェックが行われていたといわれています。また、運営管理ではクラウドベースのシステムを利用することで、大会運営に関する情報の共有や管理が効率化されました。

選挙キャンペーンのデジタル化

先日の東京都知事選挙など、選挙キャンペーンにおいては、SNSやデジタルプラットフォームの利用が急増しています。候補者はYouTube、Twitter、Instagramなどを活用して、旧来型の街頭演説に加えて有権者に働きかけています。
これは、後述する有権者分析の結果、たとえばテレビや新聞などよりもネットを閲覧することが多い若年層向けには、徹底したSNSでの選挙キャンペーンを行うといったケースです。その結果、ある候補者は旧来のやり方の候補者とは一線を画し、選挙に旋風を巻き起こしました。

ビッグデータと有権者分析

現在ではビッグデータ解析を利用することで、有権者の行動や意見を詳細に分析することが可能です。これにより、選挙戦略の立案が科学的かつデータドリブンになり、ターゲットを絞った効果的なキャンペーンが展開されるようになりました。たとえば、米大統領選では、有権者データを分析し、特定の地域や層に対してカスタマイズされたメッセージを発信することで、選挙結果に大きな影響を与えてきたといわれています。

電子投票とブロックチェーン技術

選挙の公正性と透明性を確保するために、電子投票システムやブロックチェーン技術が注目されています。これらの技術を導入することで、投票結果の改ざんを防ぎ、迅速かつ正確な集計が可能となります。たとえば、エストニアでは、既に電子投票システムが実際に運用されており、高い信頼性と透明性を実現しています。また、ブロックチェーン技術を使った選挙も米国のユタ州など一部の地域では試行されはじめており、今後は信頼性の高い選挙を行うために活用が広がると予想されます。

今回は、オリンピック・選挙でのDX活用事例について解説しました。次回は国際紛争でのDX事例と各事例の共通メリットと課題、今後の展望について解説します。