サイバーセキュリティの種類とサイバー攻撃の脅威

社会のデジタル化進む中で、サイバーセキュリティの重要性が増しています。サイバー攻撃は進化を続け、攻撃の被害は個人から企業、さらには国家レベルにまで影響を及ぼしています。本記事では、サイバーセキュリティの基本から最新の脅威、そして効果的な対策方法などサイバーセキュリティ最前線について解説します。

記憶に新しい事件

2024年6月に発生した、KADOKAWAのランサムウェア攻撃は、日本国内のエンターテイメント業界に大きな衝撃を与えたサイバー攻撃事件です。ニコニコ動画をはじめとする複数のサービスが一時的に停止し、膨大なユーザーに多大な不便をもたらしました。
この攻撃は、フィッシング詐欺などを経て従業員のアカウント情報が窃取され、社内サーバーに侵入したと推測されています。ランサムウェアにより、重要なデータが暗号化され、KADOKAWAは身代金を要求されたのです。
この事件は、日本企業がランサムウェア攻撃の脅威にさらされていることを改めて示しました。また、個人情報の漏洩やサービスの停止など、企業が被る損害は経済的なものだけでなく、ブランドイメージの低下や顧客からの信頼を失うことにもつながることを浮き彫りにしました。

サイバーセキュリティとは、ネットワーク、システム、コンピューター、データなどのデジタルアセットをサイバー攻撃から守ることです。情報技術セキュリティ（ITセキュリティ）とも呼ばれ、機密情報へのアクセスや破壊、ユーザーへの恐喝、業務の平常活動の妨害を目的とする脅威への保護対策を講じます。
サイバーセキュリティは、一連のプロセス、ツール、およびフレームワークから構成されており、これらを通じてデジタル資産を保護します。
その目的は、サイバー犯罪者による不正アクセス、データの改ざんや窃取、業務妨害、企業スパイ行為、金銭の脅迫などを防ぐことです。

フィッシング攻撃

フィッシング攻撃は、偽のウェブサイトやメールを通じて個人情報やパスワードを盗む手法です。最近では、SMSやSNS経由でのフィッシングも増加しています。

ランサムウェア攻撃

冒頭の事件でもあったランサムウェア攻撃は、システムやデータを暗号化し、復号化のために身代金を要求する攻撃です。2020年代に入ってから、企業や自治体を狙った大規模な被害が急増しています。

DDoS攻撃

DDoS（Distributed Denial of Service）攻撃は、多数の端末から同時にホームページサイトなどへアクセスリクエストなどを送り、サーバーを過負荷状態にすることでサービスを停止させる手法です。

ソーシャルエンジニアリング

ソーシャルエンジニアリングは、人的要素に依存した攻撃手法で、ターゲットの心理を突いて情報を取得する手口です。例えば、電話で社内の情報を聞き出すような行為が含まれます。

ゼロデイ攻撃

未知の脆弱性を狙った攻撃をゼロデイ攻撃と呼びます。攻撃者がシステムの欠陥を発見してすぐに（０日で）利用するため、対策が難しいとされています。

デジタル技術の発展と共にサイバー攻撃も巧妙化しており、以下のようなトレンドが見られます。

サプライチェーン攻撃

サプライチェーン攻撃とは、製品の開発・製造・配送・販売などに関わる複数の企業が関与するサプライチェーンの仕組みを悪用したサイバー攻撃です。ターゲット企業に直接攻撃するのではなく、セキュリティ対策が不十分な関連企業や取引先企業などを踏み台とする攻撃です。たとえばソフトウェア開発では、開発委託先に侵入・攻撃を行い、システム全体に悪影響を及ぼすなどです。

ディープフェイクとAIを用いた攻撃

AI技術の進化により、ディープフェイクを用いた偽動画や偽音声などを中心とした偽情報が流通するリスクが拡大しています。また、巧妙ななりすましによるビジネスメール詐欺（BEC）などの精度も向上しており、被害が深刻化しています。

IoTデバイスの脆弱性

IoTデバイスの普及に伴い、これらのデバイスがサイバー攻撃の対象となるケースが増えると考えられます。監視カメラやスマートホームデバイスなど、普段利用されるデバイスに対する保護対策が今後求められます。

今回は、サイバー攻撃による被害例などを含めて、サイバーセキュリティの種類とサイバー攻撃の脅威を解説しました。次回は、サイバー攻撃から個人・企業を守るための、最新のサイバーの対策とその事例について解説します。